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母乳育児の支援ができない産科施設

 出産という一大イベントの場となるのが、産婦人科医院や助産院といった産科施設です。

意外なことに、人員不足や設備上の問題で、適切な母乳育児の支援ができていない産科施設があるということをご存知でしょうか?

妊娠中に完全母乳を希望していても、どの産科施設を選択したかが、その後の母乳育児の明暗を分けることになります。

 

母乳育児を成功させるための十ヶ条

 「母乳育児を成功させるための十か条」は、WHO/UNICEFによって、共同で発表されました。

ママが赤ちゃんを母乳で育てられるように、産科施設とそこで働く職員が実行すべきことを示したものです。

ここでは、ママが具体的に受ける重要な支援を赤字にしています。

「母乳育児を成功させるための十か条」

1 母乳育児推進の方針を文書にして、すべての関係職員がいつでも確認できるようにしましょう。
2 この方針を実施するうえで必要な知識と技術をすべての関係職員に指導しましょう。
3 すべての妊婦さんに母乳で育てる利点とその方法を教えましょう。
4 お母さんを助けて、分娩後30分以内に赤ちゃんに母乳をあげられるようにしましょう。
5 母乳の飲ませ方をお母さんに実地に指導しましょう。また、もし赤ちゃんをお母さんから離して収容しなければならない場合にも、お母さんの分泌維持の方法を教えましょう。
6 医学的に必要でないかぎり、新生児には母乳以外の栄養や水分を与えないようにしましょう。
7 お母さんと赤ちゃんが一緒にいられるように、終日、母子同室を実施しましょう。
赤ちゃんが欲しがるときは、いつまでもお母さんが母乳を飲ませてあげられるようにしましょう。
9 母乳で育てている赤ちゃんにゴムの乳首やおしゃぶりを与えないようにしましょう。
10 母乳で育てるお母さんのための支援グループ作りを助け、お母さんが退院するときにそれらのグループを紹介しましょう。

 

完全母乳のママは、母乳育児を支援する施設で産んでいる 

下図は厚生労働省の「平成27年度乳幼児栄養調査」のものです。

産科施設で母乳育児に関する支援を受けた場合、半数以上が完全母乳で育てることができています。

一方で、産院で母乳育児に関する支援を受けなかった場合、半数以上が混合栄養又はミルクのみで育てることになっています。

厚生労働省によると、妊娠中に完全母乳を希望するママは9割にのぼります。

完全母乳を希望していても、どの産院を選択したかによって、その後の母乳育児に影響がでるとは驚きですね。 

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*1

 

母乳育児の支援状況

分娩後30分以内の授乳

下の図は、厚生労働省が発表している「授乳・離乳の支援ガイド」のもので、正常経膣分娩の調査結果です。

3割近くの産科施設で、分娩後30分以内の授乳支援ができていません。

その理由として、人員不足が最も多くあげられています。(診療所でも同様の傾向)

比較的簡単に取り組める支援内容なので、積極的に取り組んでほしいところです。

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母子同室

分娩直後からの終日母子同室については、約8割の産科施設で行えているようですね。

できない理由としてもっとも多くあげられているのが、設備上の問題です。

病院と、助産院などの診療所を比べると、診療所のほうが母子同室を推進していることがうかがえます。

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 *3

 

赤ちゃんタイミングの授乳 

赤ちゃんが欲しがる時にいつでも飲ませられるようにしている産科施設は、7~8割程度。

母乳育児希望者のみを対象としている施設も含めると、9割近くが赤ちゃんタイミングでの授乳を支援しているようですね。

人員や設備の問題が発生しにくい支援内容なので、結果が上々のようです。

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 *4

  

まとめ

母乳育児の支援を行っている産科施設とそうでない施設。

どちらを選択したかが、その後の母乳育児の明暗を分けることになります。

お産の現場は、ママと赤ちゃんの命を守るのに精一杯で、産んだ後までフォローする余裕がないのかもしれません。

完全母乳を希望する方は、産科施設を選ぶときに、母乳育児の支援をどの程度おこなうことができているかをチェックしてみるのも一つの方法ですね。

 

以上、「母乳育児の支援ができない産科施設」でした。

 

 

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完全母乳で育てているママの割合は50%以上?

厚生労働省が発表している資料のまとめです。  

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成長曲線は、調査対象によってかなり変わってきます。  

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情報源が正確な母乳育児支援のおすすめサイトについてまとめています。  

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*1:平成27年度乳幼児栄養調査

*2:資料:平成18年度児童関連サービス調査研究等事業「母乳育児推進に向けた支援方策に関する調査研究」

*3:資料:平成18年度児童関連サービス調査研究等事業「母乳育児推進に向けた支援方策に関する調査研究」

*4:資料:平成18年度児童関連サービス調査研究等事業「母乳育児推進に向けた支援方策に関する調査研究」